Netflixドラマ『地獄』、Disney+の『照明店』、映画『神と共に』、ドラマ『ミセン』など、大ヒットを記録したこれらの作品の共通点は、すべてウェブトゥーンが原作であるという点です。しっかりとしたストーリーと魅力的なキャラクターで多くの読者に愛されているウェブトゥーンは、今や国内コンテンツ市場において重要な知的財産権(IP)として位置づけられています。そのため、ウェブトゥーン作家という職業への関心も高まっています。ヒット作を生み出せば、数十億ウォンの年収を得る「スター」として注目されるからです。
2023年時点で、韓国のウェブトゥーン作家の平均年収は4268万ウォンとされています。(韓国コンテンツ振興院提供)
しかし、実際に億単位の年収を得るウェブトゥーン作家は多くありません。年収5000万ウォン以上を稼ぐ作家は全体の4分の1に過ぎませんでした。
韓国コンテンツ振興院が発表した「2024ウェブトゥーン産業実態調査」によると、2023年に作品を連載した経験がある作家の年間収入は平均4268万ウォンにとどまりました。同機関は2018年以降、毎年ウェブトゥーン作家を対象にアンケート調査を実施し、ウェブトゥーン産業の実態を分析しています。この調査は、国内ウェブトゥーン産業の全体像や市場規模、作家の収入状況を把握する指標とされています。
今回の調査によると、韓国のウェブトゥーン作家10人のうち4人(39.3%)は年間収入が3000万~5000万ウォン未満でした。一方で、5000万ウォン以上稼ぐ作家は24.7%にとどまりました。反対に、2000万~3000万ウォン未満は18.1%、1000万~2000万ウォン未満は9.5%、1000万ウォン未満という回答も8.4%に上りました。
注目すべき点は、産業規模の成長と作家の収入が反比例していることです。2023年の韓国ウェブトゥーン産業の売上規模は2兆1890億ウォンで、前年(1兆8290億ウォン)比19.7%増加しました。ウェブトゥーン産業は6年連続で成長を続けています。
それにもかかわらず、ウェブトゥーン作家の年収は2022年の平均6476万ウォンに比べて約2200万ウォン減少しました。これは、年収5000万ウォン以上を稼ぐ作家が減少したことが要因と分析されています。2023年に年収5000万ウォン以上を記録した作家は24.7%で、前年より9.5%ポイント減少しました。一方、年収3000万~5000万ウォン未満の作家は前年より11.6%ポイント増加し、39.3%を占めました。
1話あたりのウェブトゥーンの原稿料は平均86万8000ウォンでしたが、これは前年に比べて約19万ウォン減少しています。全体的に1話あたり「50万~75万ウォン未満」を受け取る作家が26.0%で最も多く、次いで「100万~150万ウォン未満」(24.0%)、「75万~100万ウォン未満」(14.3%)の順でした。
このような収入減少の背景には、1人で作品全体を制作する単独創作形式から、共同制作の割合が増えたことや、一般の会社員のように雇用契約形態で活動する作家が増えたことが挙げられます。
2023年の創作作業形式についての調査では、「すべての工程を単独で創作」する作家が28.5%で最も多かったものの、全体の3割程度にとどまりました。「単独創作+常時アシスタント雇用」が21%、一時的にアシスタントを雇う「単独創作」が16.1%、「エージェンシーやプロダクション、スタジオに所属して作業」が15.0%という結果でした。
活動分野別では、文章と絵の両方を担当する作家の中では「すべての工程を単独で創作」(34.3%)が最も高く、ストーリー作家や作画全般を担当する作家の間では「2人以上の作家による共同制作」がそれぞれ37.3%、26.0%と高い割合を占めました。また、デビュー年度別に見ると、2016年以前にデビューした作家は「2人以上の作家による共同制作」の割合が特に高い一方、2017年以降にデビューした作家は「エージェンシーやプロダクション、スタジオに所属して作業」の割合が相対的に高い傾向がありました。
つまり、かつては1人の作家が文章と絵をすべて担当するケースが主流でしたが、最近では文章を書く作家、絵を描く作家、さらに細部の作業を担当する作家など、複数人が1つの作品に関わる形式が増えているということです。
一方、ウェブトゥーン作家の男女比では、女性が58.3%で男性(41.7%)を上回りました。また、作家の半数以上(61.1%)が30代であることが分かりました。
https://n.news.naver.com/mnews/article/014/0005290948
3:ななしさん
年収3000万超えも当たり前!? スマホ時代の縦読みマンガ「webtoon」について聞いてきた(2021.12.17)
https://nlab.itmedia.co.jp/nl/articles/2112/17/news003.html